TOP 協会概要 カレンダー Information リンク お問い合せ サイトマップ
InformationTop
・トーナメント
 シードプロ
 ランキング
 永久A級ライセンス
 男子新人プロ紹介
 女子新人プロ紹介
・インストラクター
 インストラクター制度
 月別事業計画
 A級関連
  →A級一覧
 B級関連
 C級関連
 ティーチングプロ
  →TP一覧
 認定1級・2級
 日体協コーチ
  →コーチ一覧
・プロテスト
・国際登録
 特別会員制度
・放送スケジュール
・JPBAグッズ
・MEDIA GUIDE
・個人賛助会員
・法人賛助会員
・社会貢献活動
TOPインストラクター>インストラクター制度について


 
種 別
受験資格
講習内容と取得条件
特記事項
認定
2級
ボウリングセンター・
ボウラー団体等、
業界関係団体及び
個人の推薦を受けた者
(1)2日間の基礎知識講習及び
LTB教室実技指導研修後、
資格取得試験に合格した者
ITS(アイ・ティ・エス)とは インストラクター・トレーニング・スクールの略で、認定インストラクターに公認インストラクター(ティーチング・プロ)資格取得の道が開かれた制度です。取得後は、トーナメント・プロへの挑戦もできます。

認定
1級
(1)認定2級取得後、
3年間実務経験と
専門講習を受講した者
(1)認定1級講習会を受講し
レポート提出後、資格取得試験に
合格した者
(2)認定2級取得後
ITSを受験し、実技及び
検資格取得試験に
合格した者
(2)ITSを受験し資格取得試験に
合格した者
実技試験:男子185点以上・女子175点以上
/36G=9G×4日
公認
C級
(1)プロボウラー
資格取得テスト合格
(1)2日間の基礎知識講習及び
LTB教室実技指導研修後検定試験に
合格した者
◎指導専門のティーチングプロ・ライセンス授与
◎プロテスト(一次実技テスト免除)
●承認大会等のプロ資格大会参加は可能
(2)認定1級取得後
ITSを受験し、実技及び
資格取得試験に
合格した者
(2)ITSを受験し資格取得試験に
合格した者
(但し次年度の専門講習会参加を
必須とする)
実技試験:男子200点以上・女子190点以上
/36G=9G×4日
公認
B級
公認C級取得後
3年間以上経過し、
専門講習会の
受講経験がある者
公認B級講習会及び専門講習会を
受講しレポート提出後、
資格取得試験に合格した者
◎体協公認コーチ試験専門
科目一部免除
公認
A級
公認B級取得後
5年間以上経過し、
専門講習会の
受講経験がある者
公認A級講習会及び専門講習会を
受講しレポート提出後、
資格取得試験に合格した者
◎体協公認コーチ試験専門
科目免除
マスターインストラクター
男女1期生全員及びインストラクター講習会講師の一部プロを
推薦し、マスターインストラクター呼称とする。



  JPBA認定インストラクター制度は2001年度よりNBCJから移管され、現在約900名のインストラクターが全国各地で活躍しています。
インストラクター事業部では、皆様からのご意見を集約しながら調査・研究を重ねた結果、2006年度よりインストラクタートレーニングスクール(ITS)を年4回、全国8地区(予定)で開催を決定致しました。
これにより、認定インストラクターに公認インストラクター(いわゆる「ティーチングプロ」)資格取得の道が開かれることになったのです!
<主な変更ポイント>
1, 認定インストラクター2級保持者で、年4回のITSに皆勤し、実技研修(1回9ゲーム、計36ゲーム)のアベレージが男子185点以上・女子175点以上に達すれば、認定1級インストラクターの資格が与えられる。 ※2011/6/16改訂
2, 認定インストラクター1級保持者で、年4回のITSに皆勤し、実技研修(1回9ゲーム、計36ゲーム)のアベレージが男子200点以上・女子190点以上に達すれば、翌年に開催される専門講習会に参加することを条件として、公認C級インストラクターの受講資格が与えられる。
(現行の制度では、プロボウラー資格取得テストに合格しなければC級の受講資格が獲得できない)
C級資格取得後は、ボウリングの指導を専門とするティーチングプロボウラーとしての活動が可能になる。
3, ティーチングプロ資格を取得後、JPBAトーナメントプロボウラーとしての活動を希望する者は、プロボウラー資格取得テストを受験する必要があるが、第1次実技テストの免除措置が執られる場合もある。

▲▲▲


Copyright (C) 2002-2012 社団法人 日本プロボウリング協会 . All Rights Reserved
このサイトに掲載されている記事、写真、映像等あらゆる素材の著作権法上の権利は当協会が保有・管理しています。
これらの素材をいかなる方法においても無断で複写・転載することは禁じられております。